ツバルが水没するって本当？co2増加による地球温暖化説を否定する意見その③

～温暖化による海面上昇説の真実海面の高さは、実はずっと横這いだった！？

（2022年6月20日投稿）

解説

本日は「海面上昇の矛盾、太平洋の島国ツバルが水没するって本当？　二酸化炭素の増加による地球温暖化説を否定する意見その②　海面の高さは実はずっと横ばいだった」というテーマについて解説します。

前回、「二酸化炭素の濃度と気温に相関性はなかった」「３千年という期間で見たら地球は温暖化ではなく、寒冷化していた」ことについて、月刊ザ・リバティに掲載されていた渡辺正教授の論評をもとに解説しました。

今回は、今、ニュースでもよく取り上げられている海面上昇の矛盾について説明します。

温暖化による海面上昇の主な理由の一つとして、「北極や南極の氷が溶けてしまい、海面が上昇する」ことが言われています。２００６年にＮＨＫが「温暖化によって海面が上昇し、太平洋の島国ツバルが水没する」という特番を組みました。この特番が大変話題になり、当時の日本の環境大臣、小池百合子氏もツバルを訪れるなど、日本だけでなく、世界中の話題になりました。

しかし２００６年、ツバルの潮位が上昇していることが大々的に報道されましたが、やがてこの報道は極端に少なくなりました。ただ２０２１年になり、再び、ツバルの海面上昇の話題が復活してきたわけであります。それはなぜかと言えば、ツバル外相の動画が世界中で話題になったからです。そこでまずは、このツバル外相の動画を視聴してみましょう。

このツバル外相の動画は、実は海上で撮影されたものですが、動画を見た多くの人に「ツバルという島国が沈没して、海に浸っている」ことを印象づける結果となりました。

では実際に、ツバルの海面上昇（潮位）がどの程度、上昇しているかを数値で確認するため、一つのグラフを紹介していきます。

こちらのグラフは、１９９４年から２０１６年までのツバルの潮位の変化をグラフにしたものです（月刊ザ・リバティ）。このグラフを見る限り、確かにツバルの潮位がマスコミで話題となった２００６年２月において、潮位がピークに達しています。

しかし、２００６年２月に潮位がピークに達して以降、その後は潮位が上昇することも下降することなく、均一な状態を保っています。つまり１９９４年から２０１６円までのツバルの潮位を見てお分かりのとおり、海面が上昇した事実は確認できていないことになります。

このようにツバルの潮位は上昇していないため、ツバルの潮位の話題が２００６年以降、止まったわけであります。

しかしこのような背景があるにもかかわらず、ツバルの外相が、先ほどのツバルが海面に沈んでいると思わせるようなパフォーマンスを行ったわけであります。

ではなぜツバルの外相は、あのようなＣＭを作って世界にアピールしたのでしょうか。これまでのツバルの歴代首相は、次のように述べていました。
「先進国が化石燃料を浪費して繁栄しているその影に、我々島嶼のような国が犠牲になっている」

歴代のツバルはこのように力説しています。しかしツバルの歴代首相の考え方は、前回に解説したＩＰＣＣと同様の共産主義思想と変わりありません。

しかし、ツバル歴代首相のこうした考えに共感する人たちも当然います。そのためツバルは、２００６年以降、温暖化反対のシンボルの国となり、ツバルは温暖化対策の名目で様々な援助を世界から受けるようになりました。

ここで人口一人当たりのツバルの名目ＧＤＰを見てみます。２００２年は２６２０ドルだったＧＤＰは、２０１６年には３６４０ドル、２０１９年には４２８０ドルと急激に増えています。

我が国日本においても、無償資金協力と技術支援を合わせて累計、約１３２億円をツバルに供与しています。ただ近年、気候変動による海面上昇について、否定的な実証データが次々と発表されるようになりました。

特に２０１８年にニュージーランドのオークランド大学の研究チームが発表した論文が大変話題となりました。この論文には次のように書かれていました。

「ツバルは消滅するどころか国土面積が拡大している」

この発表以降、「ツバルに温暖化対策の援助はいらないのではないか」という議論が当然出てくるでしょう。こうなると困ってしまうのがツバルの政治家たちであります。

ツバルは先進国から援助を引き出すために、今もなお、温暖化で島が海面に沈んでいることをアピールしたいがために、あのようなパフォーマンスを世界にアピールしたと私は考えています。

弱者に手を差し伸べることはもちろん、全てが悪いことではありません。しかし島国であっても、国家の気概を失えば国家は衰退していきます。前回でも解説したように、温暖化を主張している人たちの中心的な思想は、「先進国から途上国へ富を分配を行う」という共産主義思想、いわゆる姿を変えたマルクス思想にあり、この戦略には先進国を弱らせるという中国による戦略もあります。この戦略を実行して最も恩恵を受けるのは、何度も主張するとおり、中国です。今、世界を席巻している温暖化対策は、中国による先進国弱体化計画であることに気づかなくてはなりません。

■参考雑誌
ザリバティ2020年2月号
https://www.amazon.co.jp/dp/B082YCWB6B/
■「地球温暖化」の不都合な真実単行本
マーク・モラノ (著), 渡辺正 (翻訳)
https://www.amazon.co.jp/dp/4535788871
■テレ東BIZ　ツバルの大臣演説の場は… ＣＯＰ26×ＷＢＳ
https://youtu.be/WgbfVpPnnPU

☆画像引用元：ウィキペディア
https://ja.wikipedia.org/wiki/
☆音楽引用元：ニコニ･コモンズ
https://amachamusic.chagasi.com/