昆虫食が世界中で大々的に宣伝！？げっぷと温暖化は本当に関係があるの？
（2023年6月4日投稿）
解説
今、地球温暖化の大きな原因の一つとして牛などの家畜が出すゲップが世界で問題視されています。家畜が出すゲップには、二酸化炭素の２５倍以上の温室効果があるとされているメタンガスが含まれています。年間に換算すると、家畜のゲップは温室効果ガス全体の１４パーセントを占めているとさえ言われています。
ここで最初に、ニュージーランドで実際に起きた事例を紹介いたします。こちらの新聞では、ニュージーランドで家畜が排出するゲップや尿に課税する案を政府が提出したことが紹介されております。
ニュージーランドは、世界最大の乳製品（畜産）輸出国の一つです。そのため、ニュージーランドの農業団体は価格競争力を失い、産業の空洞化を招くとして猛反対していることがこの新聞記事で紹介されています。
もう一つ紹介すると、オランダになります。
オランダでは、バスや鉄道などの公共交通機関や町の中の公共掲示板で肉製品の広告を２０２４年から禁止することをすでに決めています。さらに農家に対しまして、アンモニアガスの量を７割、削減することを要求しました。つまりこの要求は、牛などの家畜を減らさない限り、要求を達成することはできません。
つまりオランダ政府は、半ば農家に対して廃業を勧めてきたわけであります。この政策が決定した後、オランダでは
、「数千台ものトラクターが主要都市の高速道路を封鎖した」という事件まで起きています。当然、高速道路を封鎖された結果、街の機能が麻痺してしまいました。もちろん、高速道路を封鎖した人たちは畜産農家の人たちでした。
それからオランダでは、２０１９年に誕生したばかりの新興政党「農家市民運動」、省略して「ＢＢＢ」とも
呼ばれている政党があります。ＢＢＢは、２０２３年３月の州議会選挙の前までは議席ゼロだったわけですが、この選挙において総議席数５７２のうち１３７議席を獲得し、この農家市民運動党は、全州で第一党となる快挙をあげることになります。
しかしながら、欧州全体を見てみますと、このニュージーランドやオランダで決まった政策が欧州全体で広がっており、肉の消費を考え直す動きがさらに広まっています。
今、世界ではこのような流れにになっていますが、以前の記事でも解説したように、温室効果ガスによる地球温暖化は科学的に立証されてないどころか、根拠もないことが確定しています。
以前の記事でも説明したように地球温暖化運動とは、そもそも政治運動から始まったわけです。この政治運動が世界的に広まったわけであります。今、世界の人口が８０億を超え、１００億に向かい、世界の穀倉地帯と言われていた
ウクライナとロシアで紛争が起きています。
ニュージーランドとオランダは日本よりもずっと小さな国でありますが、世界有数の畜産物輸出国でもあります。
ニュージーランドは、世界第１１位の輸出国であり、オランダは世界第２位となっています。この２カ国で、このような出来事が起きているわけであります。
そして日本も例外ではありません。日本でもコロナ対策で学校が休校となり、牛乳がたくさん余ってしまいました。そのため酪農家に対して、「牛乳を搾るな！」「牛を処分すれば、一頭当たり１５万円支払う」などという信じられない通達さえ送っています。
実はコロナが発生する前は、政府の指示で、牛乳を増産するためなら補助金を出していました。そのため牛を増やしていったわけです。しかし、コロナが発生したときに今度は、「牛乳を搾るな！」「牛を殺せ！」と通達し、今もそれは続いています。これでは、畜産業の倒産の連鎖が起きてしまうのは当然のことでしょう。
しかし、食料危機が起きると言われているタイミングと同時に「昆虫食」、いわゆる「コオロギ食」の話が
世界中で広まるようになりました。日本においても、コウロギ食を勧める話がマスコミを通して出回っています。これはマスメディアがコウロギビジネスに出資しているのではないかとさえ言われております。
世界的にコウロギ食が流行し、日本にもついに、コウロギ食の宣伝がやってきたわけであります。そして、コオロギ食の試食になんと河野太郎大臣も参加していたわけであります。ネット上で知られていることとして、河野大臣は、「コウロギ大臣だ」と叩く人も数多く現れました。
「河野大臣はコウロギ食を進めてるんだ」という話がネットでも広がっていますが、この発言に対して、河野大臣は「私も政府も一切推進などしていない。ただ試食しただけだ」と主張しました。
ただ、大臣がわざわざ徳島まで行って、ベンチャー起業のコオロギビジネスの支援をする必要は全くなかったのではないかと思います。つまりこれは、政府がコウロギビジネスを支援していたのではないかと考える方が妥当ではないかと思います。
世界を見渡せば、２０２２年の２月に始まったロシア・ウクライナ戦争で巨額の利益を上げた企業があります。それは軍事産業であり、石油メジャーであり、史上最高の巨額の利益を上げています。更にコロナの発生で巨額の利益を上げた会社もあります。
これと同じように、「世界で食糧危機を起こし、昆虫食で巨大な利益を上げようとしている」と主張する人たちもいるわけです。これが真実であるかどうかは私の口からははっきりと言えませんが、このような話が今、広がりつつあります。
地球温暖化対策のほとんどは、畜産業や工業を衰退させ、経済停滞による大失業が起き、大不況の引き金になりかねない状況であります。地球はもともと、温室効果ガスの量に関係なく過去、寒冷化と温暖化を繰り返してきました。
つまり、温室効果ガスと温暖化は全く関係がないわけであります。世界の多くの人々がこの真実に気付くことを心より願っています。
■参考雑誌
ザリバティ2020年2月号
https://www.amazon.co.jp/dp/B082YCWB6B/
■「地球温暖化」の不都合な真実 単行本
マーク・モラノ (著), 渡辺 正 (翻訳)
https://www.amazon.co.jp/dp/4535788871
■テレ東BIZ ツバルの大臣 演説の場は… ＣＯＰ26×ＷＢＳ
https://youtu.be/WgbfVpPnnPU
☆画像引用元：ウィキペディア
https://ja.wikipedia.org/wiki/
☆音楽引用元：ニコニ･コモンズ
https://amachamusic.chagasi.com/
